Arper

Monastier di Treviso / イタリア

Contact

Webサイト

Arper は、世界各国のオフィスや公共施設及び個人邸向けのチェア、テーブル他、インテリア製品を製造販売するイタリアのリーディングカンパニーです。現在、名誉会長であるルイジ・フェルトリンが1980年代に起業した小さな皮革製造事業を、1989年に息子のマウロと現代表取締役社長兼CEOであるクラウディオとともに企業化し、アルペールを創業。創業当時より、製品と生産工程のいずれにおいても革新的な考え方のもと、グローバル化を目指してきました。 1990年代後半に Arper はそれまで行なっていたリビング向けレザーチェアの生産から、コントラクト向けの製品生産へと移行し、デザイン性を重要視するB to B企業としての地位を築き始めました。その後、アルペールのアイデンティティを明確に具現化することのできる、国際的に著名なデザイナーとのコラボレーションを開始し、世界各地から得たアイディアをもとに独自のスタイルを確立していきます。初のコラボレーションとなった、バルセロナのデザインスタジオ、リエボレ・アルテール・モリーナとのパートナーシップでは、2001年の発表以降200万脚以上の販売数を誇るCatifa｜カティファやオフィスチェア Kinesit｜キネシット (2014) などを発表し、数々のロングセラーアイテムが誕生しました。キネシットは、それまでモノトーンが多く起用されていたオフィス用チェアにカラフルなカラーを導入し、革新的な技術を採用したユニークなチェアです。リエボレ・アルテール・モリーナとのコラボレーションから生まれたモデルは、カティファとキネシット以外にも、Loop｜ループソファ、Saya｜サヤ、Colina｜コリーナ、Duna 02｜ドゥーナ 02のチェア、Meety｜ミーティ、Yop｜ヨップ、Wim｜ウィットのテーブル、Parentesit｜パレンテシットパネルがあります。このほか、次のようなデザイナーがアルペールの製品を手がけています。 Jean-Marie Massaud｜ジャン・マリー・マソー Steeve｜スティーブ (ソファ) Aston｜アストン (エグゼクティブチェア、ラウンジチェア) James Irvine l ジェームズ・アーヴィン Juno｜ジュノ (チェア) Simon Pengelly l サイモン・ペンジェリー Nuur｜ヌール（テーブル）＊2011年コンパッソ・ドーロ賞受賞 Antti Kotilainen l アンティ・コティライネン Aava｜アーヴァ（チェア） Metrica l メトリカ Cross｜クロス（テーブル) Ichiro Iwasaki l 岩崎一郎 Pix｜ピックス（チェア）現在アルペールでは、売上げの80%を占めるコントラクト向け製品を中心に、幅広い用途やさまざまなセグメントへ向けた製品を展開しています。ユーザの動きとコミュニケーションに配慮したデザインをアルペールのDNAとして掲げ、色使い、柔軟なソリューション、フォルムと機能の調和に配慮した製品を生み出しています。一貫性のある明確なブランドアイデンティティを追求した結果、2000年に5000万ユーロだった売上高は、2016年には7200万ユーロへ増加し、アルペールは成長を続けています。創業時からアルペールが重視してきたグローバル化により、米国、アジア、中東地域でのビジネスが大きく広がりました。現在、外国における売上高は全体の92%（うち、ヨーロッパは70%前後）を占め、現地法人および代理店や販売店を通して、約90カ国で販売されています。中期的な目標として、ビジネスパートナーとの直接的な関係を強化し、地域に根ざしたサービスを行うこと掲げ、さらなる躍進を進めています。アルペールでは、イタリアのモナスティエル・ディ・トレヴィーゾにかまえる本社をはじめ、子会社、支店、イタリア内外のショールームを合わせ、約250名の従業員が働いてます。世界の11の首都にショールームをかまえ、ニューヨーク（アルペール USA）、ドバイ（アルペールミドルイースト）、ロンドン（アルペール UK）、東京（アルルペールジャパン）の4つのショールームは、子会社のオフィスも兼ねています。アルペールスウェーデン、そしてミラノ、ケルン、ストックホルム、アムステルダム、オスロ、シカゴのショールームは、アルペールの表現の場であるほか、ブランドアンバサダーであり、現地のデザイナーたちの出会いや意見交換の場でもあります。これらに加えて、トレヴィーゾの本社にもショールームがございます。また、新たにドイツのミュンヘンとベルギーのベールネムにはミーティング・ハブを設置し、シンガポール支店が開設されました。今後も本社、子会社、支店、イタリア内外のショールームからアルペールのアイデンティティを発信し続けていきます。